2021/06/10
ESGがいまの相場バブルに「とどめを刺す」理屈と、もう一つの懸念点
「ESGの潮流が今後ハイパーインフレを来す可能性がある。」ドイツ銀行のストラテジストがそう語ったそうです。ざっくりどういう論点かというと、原油価格とインフレ期待は歴史的に常に連動しており、７０年代や８０年代、中東での革命や戦争が原因で世界的に原油の供給不足がおこって価格が上昇したとき、連動してインフレ期待が高まった。逆に、シェール層からの石油や天然ガスの採掘が可能になったことをうけ、OPECが２０１４年、原油価格を犠牲にしてでもエネルギー市場での原油のシェアを守る決断をして以降、供給過多で原油価格は低迷し、連動してインフレ期待は低まった。そんな中、ESGで再生可能エネルギーへのシフトが加速するほど、少なくとも一定期間はエネルギー供給側と消費側による設備投資やCO2吸収量クレジットへの投資がかさみ、従来の安い原油は選択肢から消え、インフレ圧力がかかる、というわけです。インフレになると、世界中の中央銀行は金利を上げざるをえず、今までの歴史的量的緩和で支えられた流動性相場は弾け、信用買いの巻き戻しも入り、日本の中低位株銘柄ですらパフォーマンスに大きな影響を受けるでしょう。
ただもう一つ心配なのは、この「ESG」というくくりに埋没している「企業統治」の議論です。「E（環境）」や「S（社会）」を意識して企業経営（G）をせよ、という文脈はわかるのですが、企業統治には他の重要な側面もあります。「株主に提供されたリスクマネーで社長は保身行為をするな」「大株主だからといって会社に利益相反取引を強いるな」「経営判断ミスで多額の減損計上したなら、適時開示IRではぐらかさず、正直な開示をせよ」などの、会社にまつわる全ステークホルダーへの善管注意義務の履行です。
ESGに端を発するマクロ経済の議論に傾聴しつつ、ミクロ（会社単位）の「G」の重要性に、改めて思いをはせるのでした。
